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教育システム 政府ではなく、カイロプラクティック業界が自発的につくった教育審議会:CCE。この制度によって教育水準が格段の向上と進歩を遂げた 1895年、ダニエル・デヴィッド・パーマーによって誕生したカイロプラクティックは、わずか100年足らずで世界第二の医療にまで発展しました。現在では世界中に約5万人のカイロプラクター(治療を行う人)が活躍し、世界で最も大きな手技医療として認められています。 法律によってカイロプラクティックが認められている国は、アメリカの他に、カナダ、オーストラリア、ニュージーランド、ノルウェー、スイス、南アフリカ、ユーゴスラビア、スウェーデン等、15カ国、英米(commonlow)によってカイロプラクティックが認められている国はイギリス、デンマーク、オランダ等があります。 CCEとは、1935年、カイロプラクティック教育を向上発展させるため、アメリカ政府ではなく、カイロプラクティック業界が、自発的につくり上げた教育審議会でした。この教育審議会のたゆまぬ努力によってのカイロプラクティック教育水準は大きく向上することになったのです。
そして、37年後、CCEの努力の結果としてカイロプラクティック教育の充実を確認したアメリカ政府は1972年、CCEを政府のカイロプラクティック教育認定機関として正式に認めたのでした。 この時を境に、CCEのカイロプラクティックに対する教育基準は、アメリカのカイロプラクティック教育基準として正式に効力を発揮し始め、CCEの考え方に賛同していたカイロプラクティック大学はもとより、最初はCCEに反対していたいくつかの大学もこの教育水準に合致するように教育システムを変えていったのです。 このアメリカのCCEの指導のもとに、カナダCCE、オーストラリアCCEという各国ごとに、その国の事情に合った形のカイロプラクティックの教育基準を発展させていくような試みが行われています。そして、CCEの基準に沿うようなカイロプラクティック大学が、フランス、スイス、にもできようとしています。 カイロプラクティック大学入学志願者は入学前、大学あるいは短大で最低2年の一般教育(60単位以上)を終了していなければなりません。これは日本の教育システムでいえば、4年制大学の一般教養2年を終了していなければならないということです。 さらにこの教育期間中、解剖生物学、無機化学、有機化学、物理学、心理学、英語、社会学などの必須科目を指定単位以上取得しなければなりません。現在アメリカでカイロプラクティックを学んでいる日本人留学生のほとんどは、足りない単位をアメリカの大学あるいは短大で取得しています。いくつかの大学では、入学基準となる一般教育2年以上を4年とし、学生の質的向上を図ろうと計画しています。こうなると、カイロプラクティック大学を卒業するには高卒後、最低8年が必要となるということになります。 入学は、日本の受験制度と違い、一定の入学基準に達していれば、入学試験が無く面接だけで入学可能です。しかし、卒業するのは難しく、卒業できるのはクラスの3分の2というところです。アメリカ人でさえ3分の1が落第していくのですから、英語のハンディのある日本人留学生が授業についていくのは大変なことです。
授業科目は、ほとんど医学部と変わりないものです。違っている点は、外科学や薬理学などの代わりにカイロプラクティック診断学、およびテクニックがあることです。
治療システム かつて対立していた他の医療ともスムーズな交流がなされ、それぞれの適応症によって患者の紹介がなされている。
カイロプラクターの行う治療は各州によって若干異なりますが、カイロプラクティックの治療システムは、投薬と手術の代わりにカイロプラクティック治療と栄養学的見地からの健康指導を行うということを除けば、一般の開業医院とあまり相違はありません。 カイロプラクターが治療をする場合、まず第一に検査を行わねばなりません。その結果をもとに診断を行い、カイロプラクティック治療を行います。
診断は、病気の性格を知るための西洋医学的診断、病気を治療するためのカイロプラクティック的診断を行います。ここで、診断がカイロプラクティックの適応症であれば治療を行うことになります。診断が癌や伝染病、骨折などカイロプラクティックの適応症でなければ、それぞれの専門医に患者を紹介することになります。 カイロプラクティックの治療は、かつて行われていたような脊柱の矯正だけではありません。患者の訴えている症状を治療すると共に、患者が健康を保つことができるように、姿勢の矯正、運動の指導、栄養学的指導、生活指導などを行っています。 アメリカ国民は、近年、むやみやたらな投薬と手術に疑問を抱き始めました。また、自然に戻ろうという意識が、若者たちの間に広がり始めました。その結果として、医者離れが起こり、メスや薬を使わない自然療法としてのカイロプラクティックが注目を集めるようになってきています。 保険制度 医療と同格の診断権を持ち、全米で認められているカイロプラクティックは医師と同様に保険請求ができる。 これらの保険は各州で定められた法律に従い、基本的な取り扱いが決定されています。医師と同格の診断権を持ち、全米で認められているカイロプラクティックは、医師と同様に保険請求ができます。保険会社は健康保険を取り扱う場合、カイロプラクティックを必ず含めなければなりません。それは日本の保険会社であっても例外ではありません。 皆さんがアメリカ旅の前に加入する日本の海外旅行者障害保険は、アメリカでのカイロプラクティック治療が認められています。これはカイロプラクティックがアメリカで保険請求を認められているため、たとえ認めていない国で発行された障害保険であっても、必ずカイロプラクティック治療を含めなければならないからです。
しかし、近年、アメリカ政府の財形赤字のため、この老人保険の予算が大幅に削減され、カイロプラクティックだけでなく医師に対する制約も大きくなり、いくつもの大きな病院が倒産するという事態が生じています。それによって、健康に悩む老人に対する自己負担が増大し、大きな問題となっているのは残念なことです。 カイロプラクティックは、労災保険でも医師と同様に認められています。カイロプラクターは、それぞれの会社に出向き、社員に対して腰痛教室を開き、労働災害を減少させるというような地道な努力を行ってきました。その結果、いままで医師一辺倒でカイロプラクティックを認めていなかった大会社も少しずつその態度を改め、ある種の障害に対してカイロプラクティックの治療を推薦するところが増加しています。 |